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ウェブサイトのキーワード戦略の基本①

公開日:2022/10/07

溝呂木聰(みぞろき・さとし)

顧客の悩みやニーズにこたえるコンテンツを自社サイトに掲載し、検索エンジンで上位表示されることでアクセス数を伸ばしていきたいというのは多くの企業が考えることです。その中で、まずとりかかるべきWebマーケティング施策のベースとして、主に自社ウェブサイトで使用するキーワードをどのように設計していくか、2回に分けてご説明いたします。

ウェブ関連施策のジャンルと位置づけ

ウェブサイトを取り巻く施策は数多くありますが、大まかにジャンル分けをすると以下などが挙げられます。

  • ウェブ関連施策

これらの中で、自社ウェブサイトへの集客で、インターネットが出始めた頃から未だに多くのシェアを占めているのが、サーチ・エンジン・オプティマイゼーション(以下SEO)と呼ばれるGoogle・Yahooなど検索エンジンからの流入施策です。Yahooなど検索エンジンからの流入施策です。また、インターネット広告媒体費の中では、「検索連動型広告」が37.0%(21571億円中7991億円)で一番大きなシェアを占めています。(出典:株式会社CARTA COMMUNICATIONS/株式会社 D2C/株式会社電通/株式会社電通デジタル「2021年 日本の広告費インターネット広告媒体費 詳細分析」https://www.dentsu.co.jp/news/item-cms/2022007-0309.pdf)

SEOと検索連動型広告、これらはどちらも検索エンジンにおいて、特定のキーワードを検索した際に、上位に検索結果等として表示されるものです。

顧客との関係性・時間軸

多くのウェブ関連施策がありますが、それぞれ顧客との関係性によって、位置づけと役割が変わります。

ウェブ関連施策と顧客との関連性

消費者やクライアントとの初期接点としては、バナー広告などとも呼ばれるディスプレイ広告や Instagram・TwitterなどのSNSがあります。その後、関心が高まり、自身で検索するなどニーズが顕在化している層にはSEOや検索連動型広告が当てはまります。

さらに購入後など既存顧客となった方々のフォローにはLINEやメルマガで関係性の継続と強化を図ることになります。

この中で、SEOや検索連動型広告は、すでにニーズが顕在化している層に対して明確にアプローチでき、効果と結果がわかりやすく、即効性もある施策と言えます。

上記は、あくまで参考であり、業種業態などによりもちろん異なりますが、購入や各種決定の前に、検索し内容を確認するケースは多く、購買行動モデルとしても、2000年代から挙げられています。

「誰に・何を・どのように」と「キーワード」

ここで少し話が変わりますが、ビジネス設計での問題解決において、「誰に」「何を」「どのように」というフレームワークはご存じの方も多いと思います。

  • ビジネスフレームワークの一例

例えば、「牛丼」の場合は、シンプルにまとめると、以下となります。

Who・誰に:食事を安く、素早く済ませたい人
What・何を:低価格で美味しい牛丼
How・どのように:コスト削減による低価格化・提供スピードの向上

牛丼の例で言えば、「安く」「素早く」「低価格」「美味しい」などがキーワードになりえますが、これらはキャッチコピーとしての「キーワード」だけではなく、商品の特徴・差別化のポイントとなっていると言えます。

ウェブ関連施策は、伝達手段などのコミュニケーションとして、どのように=Howとしての手法にフォーカスされることも多いですが、「How」の前に、ターゲットのニーズや気持ちを踏まえて、商品・サービスを訴求する必要があり、その特徴や差別化のポイントとしてWhoとWhatを固める必要があり、その下調べとして、「キーワード」を活用することもできます。

では、その「キーワード」とは具体的にどんなもので、どのように調べればよいのでしょうか。次回は、検索のニーズと検索数について具体的に説明していきます。

コラムニストプロフィール

溝呂木 聰(みぞろき・さとし)

中小企業診断士、経営革新等支援機関。
早稲田大学卒業後、通信教育会社、飲食ポータルサイト、不動産メディアにて宣伝・マーケティングや経営に従事し、2021年独立。東京都・神奈川県の公的機関などを通じて、中小企業支援を行っている。
「Webマーケティングと経営戦略は良い相性」と考え、それらを組み合わせた伴走を心がけている。
https://compuro.jp/